日本の主要都市の多くは臨海都市であり、災害時における海からの組織的な支援は、
日本において非常に効果的な初期災害対応策の一つであると言えます。
実際、1995年に発生した阪神・淡路大震災では船舶で物資やけが人、病人を運んだりして、
初期対応から復興まで船舶による支援が非常に大きな役割を果たしました。
物資や人などを輸送する手段としては、空からはヘリコプター、陸からは車で運ぶなどの方法がありますが、
実際ヘリコプターは着陸許可が下りないという問題が生じたり、陸のルートは、道路が寸断されてしまったり、
渋滞が発生したりして被災地に向かうのに時間がかかってしまう可能性があります。
しかし海からのルートは渋滞も起こらないうえ、小型船舶ならば小さな漁港や砂浜でも
着桟可能となり港による制限も大幅に減少します。よって迅速な支援を行うことが可能と考えられます。
そこで我々、神戸大学大学院 海事科学研究科 附属国際海事教育研究センターでは、
災害発生後の緊急時において組織的に活動を行うために、
現在小型船舶を含む船舶による支援ネットワークの構築を目指して取り組んでいます。
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